オープンソース・ソフトウェア (OSS)

要因

オープンソース

クローズドソース

価格

少額のライセンス料および使用料、または無償で利用可能。

ソフトウェアの規模に応じて価格が異なる。

カスタマイズの自由度

完全にカスタマイズ可能。ただし、オープンソースのライセンスに依存する。内製のための専門知識が必要。

ソフトウェアの販売元企業への変更依頼が必要。これにはバグ修正、機能の強化・拡張が含まれる。

ユーザビリティ

一般にユーザビリティは比較的低い。プロジェクトの目的や保守要員に依存するところが大きい。

一般にユーザビリティは比較的高い。営利目的の製品であるため、適合性やユーザーの操作性が重視されている場合が多い。

アフターサポート

特に広く利用されているオープンソース・ソフトウェア（Red HatやSUSE等のOSSディストリビューションなど）はサポートが充実している。それ以外のオープンソース・ソフトウェアについては、ユーザー・フォーラムやメーリングリストでヘルプが見つかる場合がある。

専門のサポート・チームが設けられている。サービスのレベルはサービスレベル合意書（SLA）によって決まる。

セキュリティ

誰でも自由にソースコードを見ることができる。コードを目にする人が多いほどバグが放置される可能性が低くなるという理論が広く普及しているが、セキュリティ上のバグや欠陥は残されたままで、重大なリスクにさらされている可能性もある。

ソフトウェアの提供元企業（ソフトウェア所有者）がSLAの条件に応じて一定レベルのサポートを保証する。ソースコードは見ることができないため、セキュリティの問題が存在する可能性がある。問題が見つかった場合は、ソフトウェアの提供元が修正の責任を負う。

ベンダーロックイン

コスト面でベンダーロックインは生じない。システムへの統合には技術面での依存性が生じる場合がある。

多くの場合、専有ソフトウェアには多額の投資が行われている。別のベンダーやオープンソース・ソリューションへの切り替えは高コストになる可能性がある。

安定性

現在のユーザー層、ソフトウェアの保守要員、市場に出てからの年数によって異なる。

発売されてから長い期間が経っているソリューションほど安定性が高い。新製品にはオープンソース製品と同様の課題がある。

普及度

一部のオープンソース・ソリューション（Linux、Apacheなど）は広く普及し、市場をリードしている。

業種によっては、専有ソフトウェア（特に発売されてから長年経っている製品）の方が広く利用されている。

総所有コスト（TCO）

使用コストが少額またはゼロであるため、TCOは低く、初期費用になる。必要な保守レベルによって異なる。

TCOははるかに大きく、ユーザー層の規模によって異なる。

コミュニティへの参加

オープンソースでは、開発、レビュー、批評、機能強化に参加するコミュニティの存在が重要。

クローズド・コミュニティ

他のオープンソース・ソフトウェアとの相互運用性

保守レベルとグループの目的によって異なる。一般にクローズドソース・ソフトウェアよりは相互運用性が高い。

開発標準によって異なる。

税金の計算

金額が不定なため困難。

明確

新機能の拡張

必要に応じてユーザーが開発できる。

ソフトウェア所有者への依頼が必要。

本番環境への適合性

OSSは技術的に大規模な本番環境で十分に設計またはテストされていない可能性があります。

多くの専有ソフトウェアは何度もテストを行っていますが、それでも本番環境にデプロイしたときに不具合が生じる場合があります。

金融機関での採用の検討

金融業界はオープンソース・ソリューションを敬遠する傾向がある。利用する場合は綿密な調査の実施が必要。

金融機関はプロプライエタリ・ソフトウェアを好む傾向がある。

保証

保証なし。

保証および賠償責任を規定するセキュリティ・ポリシーを定めている企業に最適。